こんな記事が東洋経済にアップされました。
記事のタイトルは“｢学力低下｣の原因はスマホでもコロナ禍でもない？法学者も指摘｢小学校での探究やグループワークの増加｣が問題か”です。
本記事の指摘（記者の予想？）が”ほぼ”的外れなのは、記事冒頭ですぐにわかります。
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前文科相「SES低い層のスコア低下が大きいことを重く受け止める」
全国学調の結果の中では、「主体的・対話的で深い学びに取り組んだ児童生徒は、SESが低い状況にあっても、各教科の正答率が高い傾向が見られる。」と文科省でも分析しているのです。
したがって、前文科相のコメントを探究学習とからめて取り上げることが間違っていることがよくわかります。
記事のライターさんの家は、2代続く塾経営家庭だそうで、「塾視点」が得意なのでしょう。
ただ、教育関連のジャーナリストであるならば、機能的非識字などについても理解されているでしょうし、どうしてこういった記事を書いてしまったのだろうと謎ではあります。
しかしながら、「探究学習・グループワークが学力低下に影響を与える」という可能性については、記者とは全く違った文脈では事実になります。これはずっと指摘されていることで今さらではありますが、
これは一斉授業の感覚が抜けきらない、あるいは一斉授業の型しかもたない教師にとって、「クラス全体での劇場的な達成感」に意識が偏ってしまうことで、一人ひとりの学びを保障できていない問題にあります。
日常的な教科学習については、教える内容が決まっているために、定期的なテストなどで教師が子どもの学力に気づき、支援に意識が向くと考えられますが、
総合的な学習の時間などになると、クラス全体でよい問題直面や問題解決のストーリーができあがると、みながよい学びをしていると勘違いしてしまうことが往々にしてあります。
認知科学の視点から「知識」をとらえれば、伝達されたものを記憶するだけの知識はいわゆる「死んだ知識」であって、いかにして「生きた知識」となるように記号接地していくかに目を向けていかなければなりません。
記事のような「読み書き計算」「反復学習」の主張はいつの時代にもありますが、
知識とは何か、学力とは何か、なぜ今その教育をおこなう必要があるのかについて、学校側もしっかりと説明できるようでなければならないなと改めて思うところでもあります。
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